BAT、研究開発センターのバーチャル体験ツアーを公開 次世代製品を支える最先端の科学研究がオンラインで見学可能に

ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社

この資料は、英国ブリティッシュ・アメリカン・タバコが2022年1月19日(現地時間)に発表したプレスリリースを日本語に翻訳・要約したもので、資料の内容および解釈については英語が優先されます。また、日本の法規制などの観点から一部、削除、改変または追記している部分があります。英語版はhttps://www.bat.com/group/sites/UK__9D9KCY.nsf/vwPagesWebLive/DOCASER7 をご参照ください。

 
BAT、研究開発センターのバーチャル体験ツアーを公開
次世代製品を支える最先端の科学研究がオンラインで見学可能に
~年間約540億円
**iを投資する研究開発分野の一端を紹介~
  • 研究開発センターをバーチャル上で見学しながら、第一線で研究する科学者に会ったり、新しい研究の成果を知ったりすることができるバーチャルツアー「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス」を公開
  • バーチャル見学体験を通して、たばこハーム・リダクションにつながるBATの科学的アプローチやその成果を知ることができる
  • 生物学、化学、毒物学、知覚科学、エアロゾル分析、製品安全性、消費者インサイト、植物バイオテクノロジーなど、重要な新しい分野における研究開発活動を紹介
  • 事業の健康に対する影響を低減し、「A Better Tomorrow(TM) (より良い明日)」を実現するためのBATの科学への取り組みを強調
【2022年1月19日 ロンドン】ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(以下、BAT) は、英サウサンプトンにあるグローバル研究開発センターをオンライン上で見学できるバーチャルツアー「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス ( https://www.bat-science.com/groupms/sites/BAT_C6ZJDE.nsf/vwPagesWebLive/DOC8ZAYZ?opendocument ) 」を公開し、最先端の科学とイノベーションを誰でも見学できるようにいたしました。

BATは、リスク低減の可能性を示す
*製品のポートフォリオや、ニコチンに代わる製品の研究開発の基盤となる科学に対して、オープンで透明性の高いアプローチをとっており、「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス」の公開もその一環となる取り組みです。BATの研究開発センターでは、2011年から定期的に見学者を迎え、これまで3,500名以上の方に施設を直接見学いただいてきました。今回「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス」を公開することにより、新型コロナウイルスの影響などで外出や旅行などの移動が大幅に制限されている中でも、世界中の方々にBATの科学的研究やたばこハーム・リダクションについて知っていただき、さらに専門家からの意見やインサイトを得ていただけるようになりました。

BATの科学研究ディレクターのデヴィッド・オライリー(David O’Reilly)博士は次のように述べています。「BATでは、研究開発が我々の活動の根幹を成しています。科学と研究に重点を置くことで、ニュー・カテゴリー製品の開発と進化を大きく前進させることができました。」「BATの研究開発は、消費者の嗜好、そして進化する科学とイノベーションを弊社製品に反映させるという考えに基づいています。これにより、非常に高い安全性と品質基準を維持しながら、紙巻たばこに代わって楽しんでいただける、さまざまな製品を提供することができるのです。

今回発表した『R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス』は、弊社が取り組んでいる幅広い科学活動、そしてたばこハーム・リダクションを実現する上でのBAT製品が果たす役割を評価しサポートするための、強固な科学的枠組みを示すものです。」

「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス」は、360度ラボツアー、アニメーション、動画、科学者プロフィール、ポッドキャストなどで構成されており、BATの科学についてより詳しく知りたい人にとって、ワンストップに情報を得られるハブとなっています。本バーチャルツアーでは、「A Better Tomorrow
(TM) (より良い明日)」を築くというBATの目的と、事業による健康への影響を低減するというミッションを解説しています。BATは、健康への影響を低減する革新的な方法を見つけ出すために、年間約3.5億ポンド(約540億円**)(i)を投資しており、2030年までに同社の非燃焼式製品の消費者数を5,000万人に増やすことを目指しています。

BATは、分子生物学、毒物学、化学など、幅広い科学分野で研究を行っており、業界のリーディングカンパニーとして今後もイノベーションと研究を絶えず加速させていきます。

「R&Dバーチャル・ビジター・エクスペリエンス」では、下記を見学することができます。
  • 知覚科学:消費者の製品体験をより良く理解し、その体験を製品やブランドの開発につながるインサイトとして解読している、ユニークな部門です。
  • 生物工学(バイオテクノロジー)ラボ:BATの科学者が全ゲノム配列解析、メタボロミクス、計算生物学などの専門知識を活用して、より優れた消費者体験の提供に取り組んでいます。また、植物を栽培し、化合物の持続可能な供給源の特定を進めているチームもあります。
  • 生物学ラボ: BATのニュー・カテゴリー製品が与える人間の細胞への潜在的な影響について、紙巻たばこの煙と比較し、検査などを行っています。
  • バッテリー・ラボ:BATの充電式デバイスの設計、開発、検査を推進する部門です。バッテリーは、高い品質基準を満たしていることを確認するため、様々な検査を受けています。
詳細は http://BAT-Science.com をご覧ください。

BATについて
BATは、1902年に設立された、消費者向けマルチカテゴリー製品のリーディングカンパニーです。成人消費者が楽しめる、リスクが低減された製品の選択肢を増やすことで、我々の事業が健康に及ぼす影響を低減することによって「A Better Tomorrow
(TM)(より良い明日)」を築くことを目的としています。
BATは、燃焼式たばこには重大な健康リスクがあり、それを避けるための唯一の方法は、喫煙を始めないか、禁煙するしかないことを明確にしています。また、喫煙を続けることを選択した消費者に対しては、科学的にリスク低減の可能性を示す代替製品*†への完全な移行を推奨しています。これらを実現するために、BATは真に消費者中心なマルチカテゴリー消費財企業へと変革しています。
BATは、2030年までに非燃焼式製品の消費者を5,000万人に増やし、2025年までにニュー・カテゴリー製品で売上50億英ポンド(約7800億円**)を達成することを目標として公表しています。ESG(環境・社会・ガバナンス)においては、ストレッチ目標として2030年までにスコープ1、2のカーボン・ニュートラルの達成、そして2025年までに不要な使い捨てプラスチックを排除し、すべてのプラスチック製容器包装を再利用可能、リサイクル可能、または堆肥化可能にすることを設定しています。
BATグループは、53,000人を超える従業員を擁し、180カ国以上で事業を展開しています。2020年には、売上258億ポンド(約4兆円**)、営業利益99億ポンド(約1.5兆円**)を記録しています。
BATの戦略的ポートフォリオは、グローバルなたばこブランドと、選択肢が増えているリスク低減の可能性を示す*† ニュー・カテゴリーのたばこ及びニコチン製品、そして従来の非燃焼式たばこ製品で構成されています。非燃焼式製品には、ベイパー製品、加熱式たばこ製品、たばこを含有しないニコチンパウチなどのオーラル製品***、スヌースや嗅ぎたばこなどの従来のオーラル製品などがあります。2020年には、非燃焼式製品の消費者が前年比で300万人増加し、1,350万人に達しました。

注記:
* たばこ喫煙からの完全な移行を想定した科学的根拠の重要性に基づくもの。これらの製品が全くリスクを阻まないことはなく常習性もあります。
† Vuse、VELO、Grizzly、Kodiak、Camel Snusを始め、米国内で販売されているBAT製品は、アメリカ食品医薬局(FDA)の規制対象であり、FDAの認可を得ずにこれらの製品の健康リスク低減に関する文言を使用することはありません。
** 日本円は2022年1月19日時点の為替レート1英ポンド=155.93円にて換算した参考値です。
i BAT Science and Innovation Report 2020-2021 ( https://www.bat-science.com/sciencereport )
***日本では、たばこを含有しないオーラル製品は販売されていません。たばこ葉を含むオーラルたばこ製品が販売されているため、それらの製品は本リリースにて言及している科学研究の対象には含まれておらず、科学的成果はそれらの製品に100%関連するものではありません。


Forward-looking statements
This release contains certain forward-looking statements, including "forward-looking" statements made within the meaning of the U.S. Private Securities Litigation Reform Act of 1995. These statements are often, but not always, made through the use of words or phrases such as "believe," "anticipate," "could," "may," "would," "should," "intend," "plan," "potential," "predict," "will," "expect," "estimate," "project," "positioned," "strategy," "outlook", "target" and similar expressions. These include statements regarding our customer target ambition, New Categories revenue targets and our ESG targets.
All such forward-looking statements involve estimates and assumptions that are subject to risks, uncertainties and other factors. It is believed that the expectations reflected in this release are reasonable but they may be affected by a wide range of variables that could cause actual results to differ materially from those currently anticipated. A review of the reasons why actual results and developments may differ materially from the expectations disclosed or implied within forward-looking statements can be found by referring to the information contained under the headings “Forward-looking statements” and "Group Principal Risks " in the 2020 Annual Report and Form 20-F of British American Tobacco p.l.c. (BAT). 
Additional information concerning these and other factors can be found in BAT's filings with the U.S. Securities and Exchange Commission ("SEC"), including the Annual Report on Form 20-F and Current Reports on Form 6-K, which may be obtained free of charge at the SEC's website, http://www.sec.gov and BAT’s Annual Reports, which may be obtained free of charge from the British American Tobacco website http://www.bat.com .
Past performance is no guide to future performance and persons needing advice should consult an independent financial adviser. The forward-looking statements reflect knowledge and information available at the date of preparation of this release and BAT undertakes no obligation to update or revise these forward-looking statements, whether as a result of new information, future events or otherwise. Readers are cautioned not to place undue reliance on such forward-looking statements.
 

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