古河電工千葉事業所 体力つくり国民会議議長賞を受賞
～事業所全体で従業員の健康づくりに取り組んだことが評価～
● 当社千葉事業所の健康づくりのための取り組みが、令和2年度体力つくり国民会議議長賞を受賞
● 各職場の安全リーダーの協力のもと、全従業員を対象とした事業所全体での取り組みとして評価
● 今後も従業員の安全と心身の健康を最優先に健康経営を推進
古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、スポーツ庁などが主催する「生涯スポーツ・体力つくり国民会議」（※1）の令和2年度体力つくり優秀組織表彰（※2）において、千葉事業所内での従業員の健康づくりのための取り組みが評価され、「体力つくり国民会議議長賞」を受賞しました。当社では今後も従業員の安全と健康を最優先に、健康経営を意識した諸活動を全社で推進し、「皆がいきいきと働き、成長し続け、誇れる企業」を目指していきます。
■背景
● 今後も従業員の安全と心身の健康を最優先に健康経営を推進
古河電気工業株式会社（本社：東京都千代田区丸の内2丁目2番3号、代表取締役社長：小林敬一）は、スポーツ庁などが主催する「生涯スポーツ・体力つくり国民会議」（※1）の令和2年度体力つくり優秀組織表彰（※2）において、千葉事業所内での従業員の健康づくりのための取り組みが評価され、「体力つくり国民会議議長賞」を受賞しました。当社では今後も従業員の安全と健康を最優先に、健康経営を意識した諸活動を全社で推進し、「皆がいきいきと働き、成長し続け、誇れる企業」を目指していきます。
■背景
当社では、健康保険組合との連携を強化し、グループ衛生管理活動を通して、メンタルヘルスから転倒災害防止対策まで多岐に渡って従業員の心と身体の健康づくりを推進しています。この度の受賞では、千葉事業所全体の取り組みとして、各職場の安全リーダーと呼ばれる従業員の協力のもと全従業員を対象に身体機能の維持・向上などに取り組んできたことが評価されました。
※1 体力つくり国民運動：昭和39年12月「国民の健康・体力増強対策について」の閣議決定に基づき、体力増強について国民の自覚を高めるため、推進されている運動。翌40年3月、主旨の普及・徹底と実践的効果を高めるため、「体力つくり国民会議」が結成された。現在、８府省、213団体から構成され、事務局を文部科学省（スポーツ庁）に置く。
※2 体力つくり優秀組織表彰：毎年、地域や職場における保健・体力づくり運動などで顕著な成果をあげた組織に対し「文部科学大臣賞」「体力つくり国民会議議長賞」を表彰している。
令和2年度体力つくり優秀組織表彰の概要（スポーツ庁）：
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/jsa_00062.html
■当社千葉事業所における取り組み
※1 体力つくり国民運動：昭和39年12月「国民の健康・体力増強対策について」の閣議決定に基づき、体力増強について国民の自覚を高めるため、推進されている運動。翌40年3月、主旨の普及・徹底と実践的効果を高めるため、「体力つくり国民会議」が結成された。現在、８府省、213団体から構成され、事務局を文部科学省（スポーツ庁）に置く。
※2 体力つくり優秀組織表彰：毎年、地域や職場における保健・体力づくり運動などで顕著な成果をあげた組織に対し「文部科学大臣賞」「体力つくり国民会議議長賞」を表彰している。
令和2年度体力つくり優秀組織表彰の概要（スポーツ庁）：
https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/jsa_00062.html
■当社千葉事業所における取り組み
● 体力測定／身体機能検査（左）、転倒予防体操（右）の実施
体力測定は1995年から開始し、今年で27年目になります。運営の継続のために、「身体機能の維持・向上が安全や健康に欠かせない」という考えを繰り返し説明し、多くの従業員に理解してもらうように努めています。
産業医 白坂泰樹
● 歩数に応じて健康保険組合のポイントを付与する「ウォークラリーde健康づくり」
● 生活改善の掲示物を食堂に設置・健康カレンダーの職場への配布など
■古河電工グループのSDGsへの取り組み
当社グループは、「世紀を超えて培ってきた素材力を核として、絶え間ない技術革新により、真に豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。」を基本理念に掲げて、4つのコア技術（メタル・ポリマー・フォトニクス・高周波）を軸に、事業活動をしています。さらに、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」を念頭に置き、当社グループの事業領域を明確にした「古河電工グループ ビジョン2030」を策定し、「地球環境を守り、安全・安心・快適な生活を実現するため、情報/エネルギー/モビリティが融合した社会基盤を創る。」に向けた取り組みを進めています。
