Z世代の感性で地域課題を解決。学生団体「Local Bridge 学生局」がFC大阪のパートナー企業へのインタビュープロジェクトを開始
この活動を通じて、学生自身が脱炭素社会への理解を深めながら、その等身大の言葉によってサポーターをはじめとする幅広い世代の行動変容を促すことを目指しています。
第1弾として、株式会社ディエスジャパン(本社:大阪府東大阪市、以下「ディエスジャパン」)へのインタビュー記事を、FC大阪の「ACT NOW」特設WEBサイト(https://actnow.fc-osaka.com/)にて公開いたしました。
■ 取組みの背景と目的
FC大阪が推進する「ACT NOW」は、サッカーを通じて地域社会へ貢献し、脱炭素等の社会課題解決に取組むプロジェクトです。本取組みは、「ACT NOW」特設WEBサイトにおいて、LB学生局の学生が記事の企画・取材・執筆を担い、ディエスジャパンが全体設計及び監修を務める共同プロジェクトとして始動しました。
大学生ならではの視点で作成した記事を発信することで、脱炭素社会の実現に取組む企業の魅力を届けます。これにより、読者がサステナビリティを「自分ごと」として捉え、意識や行動を変革するきっかけを創出します。
■ 第一弾インタビュー記事:ディエスジャパン
1985年創業のディエスジャパンは、東大阪市を拠点とするリユーストナーのトップランナーであり、国際的なESG格付(Synesgy)で2年連続「A」評価を取得する環境先進企業です。「脱炭素社会の推進」と「共生社会の実現」を両輪で進める同社が、FC大阪のパートナーとなった背景や、スタジアムを舞台とした「社会課題のエンタメ化」への取組みについて紹介しています。
取材を担当したLB学生局の学生は、「形式的な地域貢献ではなく、共感から始まる具体的な協働こそが、これからの時代に求められるサステナビリティの姿だと実感した」と語っており、Z世代の等身大の言葉で企業による社会貢献活動の本質を伝える内容となっています。
・記事タイトル:「難しい環境問題を、サッカーの熱気でワクワクに変える!ディエスジャパンとFC大阪が挑む新しい地域貢献のカタチ」
https://actnow.fc-osaka.com/partner/20260604/
■ 今後の展開
今後もLB学生局は、「ACT NOW」に参画するFC大阪のパートナー企業へのインタビューを継続的に実施し、学生ならではの視点から各企業の社会貢献活動を発信してまいります。
さらに当社では、LB学生局での活動実績を「自己主権型デジタルアイデンティティ」として蓄積・可視化します。当社のデジタル基盤『アプデミー』を通じ、参加学生の就職や転職といったキャリア形成、ならびに豊かな社会生活の実現を継続して支援してまいります。
■ 「Local Bridge 学生局」とは
「地域もキャリアも幸せにする」をコンセプトに2024年7月7日に設立されました。若者が持続的かつ主体的に地域と関わり続けられる仕組みを構築し、地方創生に貢献することを目指しています。地方創生に高い関心を持つ全国約100名の学生が所属し、Z世代のインサイトを活かした企画力と、約40万人の大学生ネットワークを背景にした発信力を強みとしています。
【株式会社ODKソリューションズ】
〒541-0045 大阪府大阪市中央区道修町一丁目6番7号
代表者 :勝根 秀和
設立 :1963年(昭和38年)4月1日
資本金 :6億3,720万円(2026年3月31日現在)
Tel :06-6202-3700(代表)
Fax :06-6202-0445
URL :https://www.odk.co.jp/
事業内容:教育・金融・医療分野へITサービスを提供
『ビジネスを、スマートにつなぐ。人生の、ストーリーをつむぐ。』
ITの力で、すべての人の人生に喜びをもたらしたい。私たちのビジネスは、夢に向かって挑戦する人の人生を、より素晴らしい方向へとリードするソリューションでありたいと願っています。
1963年の創業以来、積み重ねてきたデータと経験で、お客様のビジネスをスマートにつなぎ、そして、より豊かな人生のストーリーをつむいでいきます。
『アプデミー』とは
『アプデミー』はブロックチェーン、NFT、DIDといったWeb3.0※1技術がもたらす高度なセキュリティを活用した、次世代の自己主権型デジタルアイデンティティ基盤※2です。
私たちが描く未来は、埋もれた才能を引き出し、個人・組織・コミュニティのポテンシャルが評価される社会です。当社は、この『アプデミー』を通じて、過去の実績だけでなく、人的ネットワークや価値観、潜在力を可視化することで、誰もが公正に評価され、挑戦できる社会を構築してまいります。
※1:ブロックチェーン技術※3を基盤とした、次世代の分散型インターネット。
※2:特定の管理者に依存せず、本人が自身のデータを保有し、その開示範囲や利用方法を自らコントロールできる、Web3.0時代の新しいID管理の概念。ブロックチェーン等を用いることで、デジタル上の情報の真正性を担保できる。
※3:取引記録を時系列に連結し、多数のコンピュータで共有・検証する分散型台帳技術。改ざんが困難で透明性と信頼性が高く、暗号資産だけでなく物流や契約自動化など幅広く活用可能。
※『Local Bridge』、『アプデミー』は当社の登録商標です。
