積水ハウス株式会社は、千葉大学予防医学センター社会予防医学部門（近藤克則研究室）と共同で実施した、日本初となる、サービス付き高齢者向け住宅（以下、サ高住）入居者と地域高齢者のwell-beingに関する調査結果を発表します。サ高住入居者と地域高齢者のwell-being指標を比較した今回の調査からは、サ高住の入居者において、外出・交流頻度や共食頻度の高さがwell-beingに寄与している可能性が示唆されました。

　超高齢社会を迎えた日本は、高齢化率29.1%（2022年）と世界で最も高く、団塊世代が75歳以上の後期高齢者となる「2025年問題」が迫っています。社会保障費増大の懸念などから健康的な高齢化の促進が求められると同時に、単身の高齢者や高齢者のみの世帯が増加する見通しから、高齢者が安心して健康に暮らせる住環境の整備も求められています。
　そのような中で、積水ハウス不動産東京と千葉大学予防医学センター社会予防医学部門（近藤克則研究室）は、「シニア向け住宅における高齢者のWell-beingに寄与する要因の探索」に共同で取り組んでいます。


　その結果、well-being指標のうち「幸福感・生活満足度」および「経済・物的な安定性」のドメインにおける全ての項目と、「身体的な健康状態」において、地域高齢者よりもグランドマスト入居者のスコアが高い結果となりました。

*比較にあたっては、年齢や日常生活自立度などの様々な背景要因を考慮して各高齢者がサ高住に入居する確率「傾向スコア」を算出し、サ高住入居者と地域高齢者の間で傾向スコアが近似する高齢者をマッチングして比較する「傾向スコアマッチング」という手法を用いた。

■グランドマスト入居者は「幸福感・生活満足度」「経済・物的な安定性」「身体的な健康状態」のスコアが高い
■グランドマスト入居者は「笑う頻度」「外出頻度」「体験教室・通いの場」「友人と会う頻度」「共食頻度」が多い

　グランドマストでは入居者の外出や交流を促進するため、コンシェルジュデスクによる周辺地域や地域交流に関する情報案内、オリジナルのご近所マップの配布などを行っています。これらの取り組みが入居者の「外出頻度」「体験教室・通いの場」「友人と会う頻度」などを増加させ、その結果としてwell-being指標を高めていることが予想されます。また、希望者に提供している食堂での食事サービスも、「笑う頻度」「食事を一緒にする機会」を増加させ、入居者のwell-beingの向上につながっていることが考えられます。
　本調査結果は、日本社会関係学会第4回研究大会（日本大学経済学部7号館、2024年3月20日）において「サービス付き高齢者向け住宅入居者のwell-being：傾向スコアマッチング法でのJAGESデータとの比較」として報告され、最優秀研究報告賞を受賞しました。

積水ハウス不動産東京株式会社　グランドマスト事業部長　宮本俊介 コメント
　今回の研究を通して、サ高住入居者における外出・交流機会や共食機会の充実がwell-beingにつながる可能性が浮かび上がってきました。これらの因果関係のさらなる追究のため、今後も研究を重ね、グランドマスト以外へのサ高住へも研究対象を広げていくことで、well-beingを高めるサ高住の要因を探っていきたいと考えています。
　サ高住は、入居者が安心して暮らせるバリアフリー環境や安否確認・生活相談サービス等を整えた、高齢者向けの住まいです。「元気なうちに早めに安心な住宅に住み替え、健康寿命を延ばしていただく」という目的のもと、2011年から設置が推進されてきましたが、実際には提供されているサ高住の多くが、主に介護が必要な方を対象とした介護型です。しかし今後の人生100年時代においては、住まい手自身の幸せの側面、社会保障費をはじめとした社会的な側面の2つの視点から、健康寿命を伸ばすことが重要です。
　積水ハウスグループでは、ただ住む場所を提供するのではなく、住まいを通じてwell-beingの向上を提供していくことを使命と考え、今後も研究を重ねて「高齢者が暮らしているだけで健康・幸福になるシニア向け住宅」を追求してまいります。

■グランドマストとは
　積水ハウス不動産東京株式会社が手掛けるグランドマストは、セカンドライフを満喫しようとするアクティブシニアの皆さまが「自由に」「健やかに」「いきいきとした」毎日を過ごせるような住まいを実現させた、自立型サービス付き高齢者向け賃貸住宅です。
　積水ハウスグループが長年にわたり戸建住宅で培ってきた安全・安心・快適性や、食べる・動く・人とつながる生活を通して健康長寿をサポートする住まい・サービス、プログラムの提供で、これからの人生を、健やかに、自分らしく幸せに過ごしていただけます。
　2024年4月現在、9都府県の都市部で39棟を展開しています。

本プレスリリースは、当社が千葉大学との共同研究報告書を基に発信するものであり、内容について当社が責任を負うものです。