中央大学ビジネススクール教授 松下光司の研究課題「グループ消費における顧客満足度の形成モデル：文化的自己観を要因とした日米比較実験」が、平成２６年度・科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）「挑戦的萌芽研究」に採択されました
（研究代表者：青山学院大学 土橋治子教授、研究分担者：松下光司、明治学院大学 斎藤嘉一准教授）。

「挑戦的萌芽研究」とは、「独創的な発想に基づく、挑戦的で高い目標設定を掲げた芽生え期の研究」に対して与えられる研究資金です。

なお、同じ３名による研究「サービスの失敗に対する顧客の苦情発生プロセス：文化的自己観を要因とした実証研究」は、平成２５年度・科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）「基盤研究（C）」に採択されており、研究が進行中です。

科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金／科学研究費補助金）は、人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる「学術研究」（研究者の自由な発想に基づく研究）を格段に発展させることを目的とする「競争的研究資金」であり、ピア・レビューによる審査を経て、独創的・先駆的な研究に対する助成を行うものです。

◆研究の目的
顧客は、レストラン、アミューズメント・パークなどで、家族、恋人、友人といったグループによってサービスを享受することが少なくありません。このとき、ある顧客の満足度や再利用意図は、提供されるサービスの品質に大きな影響を受けることは言うまでもありません。しかし、このようなグループによるサービス消費を研究対象とした場合、これだけでは十分とは言えないのではないでしょうか。「同伴者がこのサービスに満足したようだ。だから私も満足だ」といったような顧客の心理プロセスが喚起されると考えられるためです。

私たちの研究では、このようなグループ消費という文脈に注目し、サービス消費時のグループ内の他者に関する情報処理プロセス（具体的には、友人の表情の観察や気持ちの推測など）、および、その情報処理プロセスが顧客満足形成に対して与える影響を、文化心理学の分野で注目されている「文化的自己観」を規定因としながら、実証的に明らかにしようとしています。

この研究は、「顧客の満足度は、顧客個人によって決定される」という従来型の「自律的な個人型顧客満足モデル」という支配的な見方にチャレンジし、結果として「グループ共有型の顧客満足モデル」の提案を目指しています。

◆松下光司　　教授／博士（経営学）（慶應義塾大学）
◆分野：マーケティング
◆講師紹介
ビジネススクールの講義で提供したいサービスの一つは、実務の中で直面している課題の解決に鋭く切り込む道具(理論枠組み)と、それを使いこなすためのスキル(知恵)です。ビジネススクールでの学びを通じて、現場で次々と生じるマーケティング課題を分析し、その課題を適切に解決する方向性を見出す能力を養成するお手伝いができればと思っています。
また、実務の第一線で活躍する皆さんとの交流を通じて、新たな知的創造にチャレンジできることも楽しみにしています。
◆担当科目：マーケティング戦略論／消費者行動論／ブランド・エクイティ・マネジメント／マーケティング・リサーチ／プロジェクト研究
◆専門分野：消費者行動論、マーケティング論
◆主な著書・論文：
松下光司 (2010)、「生命保険業界におけるオープン型マーケティング」、池尾恭一・青木幸弘編、『日本型マーケティングの新展開』、有斐閣、p.45-72.
松下光司 (2009)、「セールス・プロモーションによるブランド・エクイティ構築― 一致度と精緻化を先行要因とした説明モデル」、『消費者行動研究』、日本消費者行動研究学会、 p.1-18.


■中央大学ビジネススクール
企業と社会が求める「戦略思考」と「戦略実践」のできる人材、すなわち「戦略経営リーダー」の育成を目的として、MBA、DBAプログラムを提供しています。

●MBA：戦略経営研究科戦略経営専攻（専門職学位課程）
総合的な戦略思考で日本企業の戦略を世界に発信しようとする有識者（2年以上の就業経験者）を対象として創設。「戦略」をはじめ、「マーケティング」「人的資源管理」「ファイナンス」「経営法務」の5分野を総合的、有機的に学修できる特徴を持ちます。
戦略的な思考能力と戦略経営マインドを育成することで、各機能領域のおける戦略を全体の戦略として統合的に考えることのできる戦略経営リーダーを養成します。

http://www.chuo-u.ac.jp/academics/pro_graduateschool/business/mba/feature/

●DBA：戦略経営研究科ビジネス科学専攻（博士後期課程）
ビジネス科学専攻は有職社会人を主な教育対象とします。激しい変動を繰り返す日常業務を通して各自を悩ませているテーマを解決するためには、「総合化のためのフレームワーク」を゛受け身゛で学習するだけでは不十分であり、「自ら、より優れたフレームワークを創出する」ことが必要となります。
このためには、博士後期課程という、より高度な枠組みにおいて、蓄積された知識から創造的な解決方法を探るための理論を展開し、実務に応用できる新たな知識の創造を目指します。

http://www.chuo-u.ac.jp/academics/pro_graduateschool/business/dba/feature/

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