寒い冬はバッテリー上がりNo.1の季節 安心な年末年始を迎えるために 早めのバッテリーチェックが必要

・11月~3月がバッテリー上がりNo.1の時期
・安心な年末・年始のために早めのバッテリーチェック
・様々な車の状況を考慮して適切なバッテリー交換時期をアドバイスできる「ボッシュ カー サービス」

年末年始に向けて慌ただしくなってくるシーズンですが、実は車のバッテリー上がり発生件数が一番高い時期なのです。その原因はバッテリーの寒さに弱い性質によるもの。楽しく安全に迎えたい年末年始に思わぬバッテリー上がりのトラブルにみまわれないために、今のバッテリーの状態を把握するだけでなく適切なバッテリー交換時期のアドバイスがもらえると、いつか必ず訪れるバッテリー上がりに常に不安を抱える必要なく、安心で、効率的です。

JAFの統計によると、最もバッテリートラブルが起こる月は11月~3月になります。寒くなるとバッテリー本体の中の液の温度が低くなり、電気を起こす化学反応が起こりにくくなるため、バッテリーが弱体化してしまします。そのため、北の寒さの厳しい地方では寒冷地用のバッテリーが使用されています。



年末、帰省のためのロングドライブや、スキーなどの冬のレジャーに出かけるこれからのシーズン、バッテリー上がりにみまわれると時間やお金など多くの損失が発生してしまいます。そのような状況を防ぐために事前のバッテリーチェックが必要です。バッテリーチェックを行う、多くの車点検や整備の施設では今、その時点でのバッテリー状況の確認のみになり、交換時期のアドバイスが出来る施設は実はあまり多くありません。適切なバッテリーの交換時期を予測するためには電圧の数値だけではなく、車の使用頻度や、車のシステム(アイドリングストップ車、充電制御車など)、使用環境など様々な情報を掛け合わせて推測するため、知識と経験が必要です。「ボッシュ カーサービス」は、世界No.1※1自動車部品サプライヤーであるボッシュ認定のマイスターに値する整備士がバッテリーチェックを行うため、それが可能です。
※1 米フォーチュン誌「世界で最も賞賛される企業」2018年自動車部品カテゴリー第1位

ボッシュ カー サービス
車の製造から関わり、部品、診断器、整備のノウハウを総合的に世界中に提供しているボッシュでは、全国約190店舗の整備工場「ボッシュ カー サービス」を 展開。「ボッシュ カー サービス」ではドイツ基準のボッシュの認定トレーニングプログラムを終了し、多くの車種を取り扱い、経験を積んだメカニックの診断・整備を受けることができます。通常の車検では目視や感触による確認が多く、近年増加しているコンピューター制御機能を搭載した車には対応していない項目が少なくありません。※図1


【図1】 ボッシュ サービス プログラム提供の診断内容(車検との違い)

ヨーロッパ基準のボッシュ最新診断器による車両診断は、上記のようなコンピューター制御機能を搭載した車にも対応しています。バッテリー、エアバッグ、ABS(アンチロック・ブレーキ・システム)、サイドスリップ、ブレーキなど9項目の車の点検を、約20分で正確に行い、結果を数値やグラフで表すことができる、車のための「人間ドック」のようなサービスです※2。そのため、マニュアルに従った均一的な整備方法ではなく、根本的な不具合の原因をデータに基づいて突き止め、本当に必要な整備を1台1台判断し、施すことができます。まさに、車のかかりつけの病院です。
※2:一部実施していない店舗もございます。

【ボッシュ カー サービス イメージ画像】


【ボッシュについて】
ボッシュ オートモーティブ アフターマーケット事業部
オートモーティブ アフターマーケット事業部(AA)では、乗用車及び商用車向けに、幅広い車両診断・修理機器ラインナップおよび修理工場向けの新品またはリビルト補修パーツをアフターマーケット市場とボッシュのサービスショップを通して世界に展開しています。
ボッシュはOEM製品の補修部品をはじめ、ボッシュがアフターマーケット用のアクセサリーおよび補修サービスパーツを開発、製造し、世界150カ国に18,000人以上の従業員とグローバルなロジスティックネットワークを有し、650,000点に及ぶ異なった補修パーツをお客様へより早く確実にお届けしています。そして車両診断機器事業として、オートモーティブ アフターマーケット事業部では、車両診断及び修理技術、診断機器用ソフトウェア、サービストレーニングと各種情報を提供しており、さらに当事業部では、世界最大級となる独立系修理工場ネットワークであるボッシュカーサービスを17,000店舗世界に展開し、同時に1,000店舗以上の「Auto Crew」をパートナーの修理工場ネットワークとして展開しております。
さらに詳しい情報は www.bosch-automotive-aftermarket.comを参照してください。

世界のボッシュ・グループ概要
ボッシュ・グループは、グローバル規模で革新のテクノロジーとサービスを提供するリーディングカンパニーです。2017年の従業員数は約40500人(20171231日現在)、暫定決算報告での売上高は780億ユーロ(約9.9兆円*)を計上しています。現在、事業はモビリティ ソリューションズ、産業機器テクノロジー、消費財、エネルギー・建築関連テクノロジーの4事業セクター体制で運営しています。ボッシュはIoTテクノロジーのリーディングカンパニーとして、スマートホーム、スマートシティ、コネクテッドモビリティ、さらにコネクテッドインダストリーに関する革新的なソリューションを提供しています。ボッシュはセンサー技術、ソフトウェア、サービスに関する豊富な専門知識と「Bosch IoT cloud」を活かし、さまざまな分野にまたがるネットワークソリューションをワンストップでお客様に提供することができます。ボッシュ・グループはコネクテッドライフに向けたイノベーションの提供を戦略的な目標に定め、革新的で人々を魅了する全製品とサービスを通じて生活の質の向上に貢献します。つまり、ボッシュはコーポレートスローガンである「Invented for life-人と社会に役立つ革新のテクノロジーを生み出していきます。ボッシュ・グループは、ロバート・ボッシュGmbHとその子会社450社、世界約60カ国にあるドイツ国外の現地法人で構成されており、販売/サービスパートナーを含むグローバルな製造・エンジニアリング・販売ネットワークは世界中のほぼすべての国々を網羅しています。ボッシュの未来の成長のための基盤は技術革新力であり、世界125の拠点で約62,500人の従業員が研究開発に携わっています。

ボッシュの起源は、1886年にロバート・ボッシュ(18611942年)がシュトゥットガルトに設立した「精密機械と電気技術作業場」に遡ります。ロバート・ボッシュGmbHの独自の株主構造は、ボッシュ・グループの企業としての自立性を保証するものであり、ボッシュは長期的な視野に立った経営を行い、将来の成長を確保する重要な先行投資を積極的に行うことができます。ロバート・ボッシュGmbHの株式資本の92%は慈善団体であるロバート・ボッシュ財団が保有しています。議決権の大半はロバート・ボッシュ工業信託合資会社が保有し、株主の事業機能を担っており、残りの株式は創業家であるボッシュ家とロバート・ボッシュGmbHが保有しています。
*2017年の為替平均レート:1ユーロ=126.71118

さらに詳しい情報は 以下を参照してください。
www.bosch.com ボッシュ・グローバル・ウェブサイト(英語)
www.bosch-press.com ボッシュ・メディア・サービス(英語)
https://twitter.com/BoschPresse ボッシュ・メディア 公式ツイッター(ドイツ語)
www.bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式ウェブサイト(日本語)
https://twitter.com/Boschjapan ボッシュ・ジャパン 公式ツイッター(日本語)
https://www.facebook.com/bosch.co.jp ボッシュ・ジャパン 公式フェイスブック (日本語)
https://www.youtube.com/boschjp ボッシュ・ジャパン 公式YouTube(日本語)







本件に関するお問合わせ先
お問い合わせ:
<クレジット表記および製品に関するお問い合わせ先>
ボッシュ(株)オートモーティブ アフターマーケット事業部
広報担当: 増田 かおり
TEL:(03)5485-6145 / 070-2650-7536
URL:http://jp.bosch-automotive.com/ja/

<本リリースおよび撮影用製品・画像データ等のお問合せ先>
㈱プラップジャパン 担当:高柳、小阪
TEL:(03)4580-9103
E-mail: bosch_pr@ml.prap.co

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
ボッシュ株式会社
ホームページ
http://www.bosch.co.jp/corporate/ja/jp/startpage_6/country-landingpage.php
代表者
メーダー クラウス
資本金
1,700,000 万円
上場
(旧)東証1部
所在地
〒150-8360 東京都渋谷区渋谷3丁目6-7
連絡先
03-3400-1551

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • Facebook
  • デジタルPR研究所