日本経済新聞社グループは働き方改革や技術革新を通じて、生産性向上に取り組む企業を支援する大型プロジェクト「日経Smart Work（スマート・ワーク）」を始動します。

　日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三宅誠一）はこの大型プロジェクトに参画しています。総合調査会社として長年培ったノウハウを活かし、働き方改革への取り組みや財務状況など、企業の競争力をさまざまな側面から解析するための大規模な調査を今年から継続的に実施します。
　従業員の働きがいや女性の活躍度を高めるなど、皆様が直面する課題を解決するための調査・ソリューションメニューをすでに多く取り揃えています。例えば、「組織活性化診断プログラム」は内容を大幅にリニューアル。長時間労働、ワークライフバランス、ダイバーシティ、職場の生産性など働き方に関するテーマを豊富に盛り込みました。約7万人のビジネスパーソンから集めたベンチマークデータと比較しながら、貴社の「働き方改革」と「生産性向上」の両立に向けた取り組みを的確にサポートいたします。

　コンプライアンス関連の潜在リスクを洗い出したり、海外で働く社員・スタッフの働きがいを把握したり、当社の商品・サービスはこれまでも多くの企業の皆様から国内外を問わずさまざまな場面でご活用いただいてきました。メニューの一部は下欄でご紹介しています。皆様からのご要望をもとにした各種のカスタマイズ調査も設計し、ご提供しています。

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