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・ 選定理由に「社会への貢献」と「実用化」

・ 「産学連携による共同研究の流れは、研究のイノベーションを促進する」97％

・ 研究者側の産学連携ニーズの高まりに、バイエル薬品は専門組織を新設して積極的に対応

バイエル薬品株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：カーステン・ブルン、以下バイエル薬品）のオープンイノベーションセンター（Open Innovation Center Japan ： ICJ）は、科学技術分野の研究者支援事業を展開する株式会社リバネス（本社：東京都新宿区、代表取締役：丸幸弘）と共同で、国内の大学・研究所に所属する科学研究者129名に対してアンケート調査を実施しました。 調査のなかで、2014年にマスメディアで取り上げられた主な科学ニュースのうち「イノベーションとして特に評価できる研究」を科学研究者に選択してもらったところ、以下の3件が上位に選ばれました。 　・ 1位 「青色LEDの開発がノーベル物理学賞を受賞」（62.0％） 　・ 2位 「iPS細胞由来網膜組織の移植手術」（47.3％） 　・ 3位 「iPS細胞からの血小板作製技術の開発」（38.8％） 各ニュースの選択理由では、上位3件に共通して「社会への貢献」や「実用化」についての言及が多く見られ、研究がどのように社会に役立つかを重視する傾向が伺えます。 また、多くの科学研究者が、産学連携によるイノベーションについて積極的な回答を示しました。 　・ 「産学連携による共同研究の流れは、研究のイノベーションを促進すると思う」（96.9％） 　・ 「今後3年以内のスパンで考えて、自身の研究において産学連携を推進していきたい」（85.3％） 産学連携において企業に求めることについては、「研究資金の調達」（78.3％）の他、「事業化・製品化のノウハウ」（48.8％）や「市場ニーズの把握」（47.3％）などが上位に挙げられています。 今回の調査結果について、バイエル薬品 オープンイノベーションセンター（ICJ）のセンター長・高橋俊一は「日本は世界有数の基礎研究力を持ちながら、産学連携に関しては他国に比べて進んでいるとは言えない状況でした。ICJでは、今年6月の設立以来、多くの研究者の方々と意見交換している中で、まさに今回の調査結果のような研究者側からの強い意欲とその必要性を実感しています。企業が持つ事業化ノウハウや生活者との接点は、研究成果の実用化に大きく貢献できるものです。ICJはそのために発足した組織であり、日本の研究者の方々とともに、“日本発のグローバル創薬”を実現することにコミットしています」と述べています。 調査結果の詳細は以下URLよりご覧ください。 http://byl.bayer.co.jp/html/press_release/2014/news2014-12-04.pdf