～リクルート ブライダル総研「新生活準備調査2013」発表～
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 冨塚 優）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新生活準備調査」を首都圏、東海、関西の3地域で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。
▼「新生活準備調査2013」のリリースはこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_release.pdf
▼「新生活準備調査2013」の詳細報告書はこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_report.pdf
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1．「新生活準備費用」と「同居開始時期」について
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◆新生活準備のためにかかった費用
新生活準備のためにかかった費用の平均は全体で88.1万円で、前年調査から8.9万円減少した。
ここ4年間で、118.0万円（09年）→88.1万円（13年）と29.9万円減少している。
◆同居開始時期別 新生活準備費用
新生活準備のためにかかった費用をみると、【結婚後同居】の平均は100.9万円で、【結婚前同居】より41.2万円多い。
「結婚後同居」：平均100.9万円
「結婚前同居」：平均59.7万円
◆同居開始時期
「結婚後」に同居を開始したカップルは67.6％（09年75.3％）で減少傾向
「結婚前」に同居を開始したカップルは28.3％（09年21.0％）で増加傾向
▼「新生活準備調査2013」のリリースはこちら
http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_release.pdf
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2．インテリア・家具、家電製品について
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◆インテリア・家具の購入にかかった費用（平均）
インテリア・家具の購入にかかった費用の平均は全体で39.0万円で、前年調査から5.0万円減少した。
同居開始時期別にみると、【結婚後同居】の平均は42.3万円で、【結婚前同居】より11.5万円多い。
「全体」39.0万円（09年49.2万円）
「結婚後同居」42.3万円（09年51.6万円）
「結婚前同居」30.8万円（09年33.6万円）
◆家電製品の購入にかかった費用（平均）
家電製品の購入にかかった費用の平均は全体で35.0万円で、前年調査から4.6万円減少した。
同居開始時期別にみると、【結婚後同居】の平均は36.9万円で、【結婚前同居】より6.3万円多い。
「全体」35.0万円（09年49.1万円）
「結婚後同居」36.9万円（09年52.2万円）
「結婚前同居」30.6万円（09年35.1万円）
◆アイテム別購入率（インテリア・家具）
インテリア・家具のアイテム別の購入率は、「整理だんす」を除くすべてのアイテムについて、「結婚後同居」の方が「結婚前同居」より購入率が高い
購入率の差が大きいアイテム
1位 食器棚：16.8pt
2位 自分達用の布団：14.6pt
3位 自分達用のまくら：9.3pt
◆アイテム別購入率（家電製品）
家電製品のアイテム別の購入率は、「テレビ」と「パソコン」を除くすべてのアイテムについて、 「結婚後同居」の方が「結婚前同居」より購入率が高い
購入率の差が大きいアイテム
1位 冷蔵庫：20.1pt
2位 エアコン：14.8pt
3位 洗濯機：12.9pt
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http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_release.pdf
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3．その他購入実態
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「新居」「クルマ」は約10人に1人が購入し、「生命保険（夫）」は半数以上が結婚を機に新規加入または変更・追加を行なっている。
◆新居の形態
「購入」10.6％
「賃貸」71.6％
◆結婚を機としたクルマの購入状況（夫婦共用）
「新車を購入した」6.3％
「中古車を購入した」3.5％
上記を合わせ、「購入した・計」は9.8％。
◆結婚を機に生命保険への新規加入または変更・追加を行なった割合
夫 54.1％
妻 41.0％
夫が生命保険に新規加入または変更・追加した人の割合は、12年にやや減少したものの10年以降増加傾向にあり、10年より3.7ポイント増加している。
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4．ライフスタイルと結婚を決めた理由
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◆結婚後の妻の働き方に対する考え方
「子供ができたら仕事をやめるが、子供が大きくなったら再び仕事を始める」 47.3％
「子供ができても、ずっと仕事を続ける（出産休暇、育児休暇などを含む）」 38.6％
「仕事をしない（専業主婦）」 8.6％
「子供ができたら仕事をやめ、その後も仕事をしない（専業主婦になる）」 2.7％
「子供は持たず、仕事を一生続ける」 1.0％
「その他」 1.7％
約9割の新婦が「結婚後も将来的に働きたい」と考える。
「継続就業志向」 39.6％
「復帰就業志向」 47.3％
※『継続就業志向』=「子供ができても、ずっと仕事を続ける」＋「子供は持たず、仕事を一生続ける」
※『復帰就業志向』=「子供ができたら仕事をやめるが、子供が大きくなったら再び仕事を始める」
◆子供に対する考え方
「非常に欲しい」と「やや欲しい」を合わせ、「子供が欲しい・計」は91.9％であった。
「非常に欲しい」 74.3％
「やや欲しい」 17.7％
「どちらとも言えない」 5.7％
「あまり欲しくない」 1.2％
「まったく欲しくない」 1.2％
◆結婚を決めた理由
「相手と一緒に将来を生きたかったから」 74.7％
「相手と一緒に生活をしたかったから」 67.3％
「精神的に安らぎが得られるから」 51.1％
「子供など家族が欲しかったから」 39.7％
「子供など家族が欲しかったから」は年々増加傾向にあり、11年より7.5ポイント増加している。
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◆調査概要
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【調査方法】郵送法
【調査期間】2013年5月17日～6月24日
【調査対象】2012年4月～2013年3月に結婚をした首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）、東海（愛知・岐阜・三重）、関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）の『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員の中から、地域ごとにランダムサンプリングし調査票を郵送。調査票への記入は妻に依頼。
調査票発送数： 1,680件 調査票回収数：839件 回収率：49.9％
【有効サンプル数】計775人
首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）：341人
東海（愛知・岐阜・三重）：153人
関西（大阪・兵庫・京都・奈良・滋賀・和歌山）：281人
【集計対象】
新生活を始めるにあたってインテリア・家具または家電製品を最低1つでも購入した『ゼクシィ』・『ゼクシィインテリア』読者、『ゼクシィnet』会員。
【集計方法】
＜地域別＞「現在の居住地」で集計。
＜全体集計＞各地域の婚姻件数（平成23年厚生労働省人口動態調査）に合わせてウエイトバック集計を行ない、首都圏・東海・関西地域それぞれの婚姻件数に応じた全体平均（推計値）を算出（各地域の婚姻件数合計は375,318組）。
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http://bridal-souken.net/data/trend2013/XY_ML13_release.pdf
▼「ゼクシィ結婚トレンド調査2013」の詳細はこちら
http://bridal-souken.net/souken/research.html
▼リクルート ブライダル総研
http://bridal-souken.net
▼ゼクシィnet
http://zexy.net/
▼株式会社リクルートマーケティングパートナーズについて
http://www.recruit-mp.co.jp/
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【本件に関するお問い合わせ先】
https://www.recruit-mp.co.jp/support/press_inquiry/
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