STEAM人材の育成の一助に、京進が開催 教科書を超えた探究、“美しさ”を競う「第17回 数学解法コンテスト」
全国の中高生対象、エントリー締切6月15日、郵送締切6月24日
京都・滋賀・愛知を中心に総合教育サービスを展開する株式会社京進（本社：京都市下京区、代表取締役社長：立木康之）は、数学への関心が高い全国の中学生・高校生を対象に、独自の解法の美しさを競う「第17回 京進 数学解法コンテスト」を開催いたします。応募には6月15日（月）までにホームページからエントリーが必要で、6月24日（水）までに解答が届くように郵送ください。
本コンテストは、日本社会で求められている「理数系（STEAM）人材の育成」としても意義深く、2013年より継続開催し、多くの数学好きの中高生に応募いただいています。過去の入賞者の多くは大学・大学院進学後も数学研究の道へ進み、中には海外の教育・研究機関へ拠点を広げるなど、専門性の高い分野で活躍を続けている方もいます。
■次世代を担う理数系人材の育成と「好きを伸ばす」環境の提供■
IT技術やAIが急速に発展する現代において、論理的思考力の基盤となる数学的素養を持った人材の育成は、日本社会全体の重要な課題となっています。京進は、子どもたちが教科書や大学入試といった枠にとらわれず、「好きなことに夢中になれる機会」を提供することが、才能を開花させる第一歩であると考え、本コンテストを長年主催してきました。正解を出すことだけが目的ではなく、「いかに美しく、華麗な解法を導き出すか」を競う独自のプロセスを通じて、純粋に数学を学ぶ楽しさや奥深さを体感できる場を提供しています。
本コンテストは「全国の数学が好き」「数学に関心が高い」中高生にとっての腕試しの場となっており、「国際数学オリンピック」や「ヨーロッパ女子数学オリンピック」でメダルを獲得する日本代表選手が何人も誕生しています。応募いただいた解答は、京進の大学受験TOPΣの数学科顧問・コンテスト作問者が審査を行い、7月に入賞者を発表します。コンテスト詳細ページでは、今回の問題に加え、過去7回分の問題と解答例を公開中です。数学が大好きな皆さんは、ぜひ過去の解答例も参考にしながら、自分だけの解法に挑戦してみてください。
京進は、子どもたちが持つ無限の可能性を信じ、未来を切り拓くきっかけとなる機会の提供を通して、学びによる社会貢献に寄与してまいります。
第17回 問題
【コンテスト応募要項】 問題A・B両方、もしくは片方への応募も可能です
■応募資格：全国の高校生・中学生（個人）
■エントリー締切日：2026年6月15日（月）
■解答応募締切：2026年6月24日（水）※当日消印有効
■表彰：入賞者は7月中旬に京進ホームページで発表
■表彰式ほか：2026年7月25日（土）15：00～17：00 オンラインにて表彰式と解説講義を開催
■応募方法：「第17回数学解法コンテスト」ページから、6月15日（月）までにエントリーください
※かならず専用の解答用紙を使用してください
※グループで作成された答案は審査対象外となります
※不正が認められた場合は失格となります
■入賞賞品：最優秀賞 図書カード3万円／優秀賞 図書カード1万円／敢闘賞 図書カード5千円
■審査員：車坂 源 先生
京進の大学受験TOPΣ「数学オリンピック対策講座」担当講師。東大・京大数学添削講座主幹兼問題作成者。高校数学や大学数学にとどまらず、古今東西の数学に幅広く深く精通する。
≪これまでの応募者の活躍≫ いずれも日本代表としてメダル獲得
・「2017 年 第 58 回 国際数学オリンピック」・「2018 年 第 59 回 国際数学オリンピック」
・「2018 年 第 7 回 ヨーロッパ女子数学オリンピック」・「2020 年 第 61 回 国際数学オリンピック」
・「2021 年 第 62 回 国際数学オリンピック」・「2022 年 第 63 回 国際数学オリンピック」
■コンテストに関するお問合せ：
京進の大学受験TOPΣ 数学解法コンテスト係 TEL 075-365-1553（受付/11：00～19：00 日祝除く）
【株式会社京進】
設立：1981年4月
代表取締役社長：立木 康之
事業内容：総合教育サービス（集合学習塾、個別指導、英会話、日本語教育）、保育、介護、フードサービス、キャリア支援
従業員数：2,081名（連結2025年5月末現在）
サービス事業所数：497カ所（保育園運営の社会福祉法人含む）
ホームページ：https://group.kyoshin.co.jp/
【京進グループについて】
京進グループは1975年に学習塾として創業。現在は、学習塾のほか、語学、キャリア支援、保育、介護、フードサービスなど、人の一生を支援する事業を展開しています。グループビジョンは「ステキな大人が増える未来をつくる」。教育と、人の一生を支える事業で社会に貢献し続ける企業を目指しています。
