-「アジアブランド調査2014」報告書販売を開始-
株式会社日経リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役 中村良)は、アジア各国の消費者に有名ブランドの評価を聞いた「アジアブランド調査2014」の報告書を販売します。調査結果の一部は2014年11月5日(水)付の日本経済新聞1面などに掲載されました。
新聞記事は「買いたいブランド」調査の結果として、製品・サービスの購買/利用意向に的を絞った内容でしたが、報告書は認知度や好感度などその他の質問項目についての結果も詳しく掲載しています。これらの指標について、対象者を性別、年代別、性・年代別に分析した集計表も収録しており、各測定ブランドの特徴をより明確に把握することができます。アジア市場に関する経営戦略の策定や強化、ターゲットの設定などにぜひご活用ください。
>>詳しくはこちら をご覧ください。
http://www.nikkei-r.co.jp/oversea/asiabrand/?141211a
【調査及び商品の概要】
■調査期間
2014年8月中旬~9月中旬
■対象地域
中国(上海、北京)、インド(デリー、ムンバイ)、インドネシア(ジャカルタ)、タイ(バンコク)、ベトナム(ハノイ)、フィリピン(マニラ)の6カ国8都市
■対象者
各国16歳~59歳の男女300人(6カ国合計1800人)の一般消費者
■対象ブランド
148ブランド(異なる製品・サービスでの重複を含む)
■測定ジャンル
自動車、スマートフォン・携帯電話、テレビ、デジタルカメラ、インターネット関連サービス、化粧品、カジュアル衣料品・ファストファッション、洗濯機・冷蔵庫の計8ジャンル
■質問形式
8つのジャンルごとに、日本経済新聞社があらかじめ選定したブランド一覧を提示し、認知度、好感度、購入/利用経験、購入/利用意向、イメージ(品質、デザイン、革新的、高級感、サービス、価格)について該当するブランドを選択する
■報告書のスタイル
自動車、スマートフォン・携帯電話、テレビ等、8つの測定ジャンル別に、冊子形式で販売します
■価格
各編1冊 20,000円(税抜き)
日経リサーチは企業活動や消費行動に関するあらゆるニーズに詳細な実用情報でお応えする日本経済新聞社グループの総合調査会社です。使命は公正な立場に立った、社会的価値の高い情報サービスの提供、日経各紙・各メディアに掲載される内閣支持率や社会動向に関する世論調査、ミクロからマクロまで広範囲にわたる経済情報、企業・産業界や消費者の動向など多様な情報を扱っています。また、海外でのマーケティングリサーチに力を入れており、これまで20年以上にわたり実施した海外調査プロジェクトは、世界54カ国・地域に上ります。
- 本件に関するお問合わせ先
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株式会社日経リサーチ
国際調査本部 尾崎、山崎
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