全都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：取締役社長　三津原 博）では、調剤薬局という医療の現場で、多くの患者さまと接することで得られる貴重な情報を活かし、大学や学会、医療機関とも連携しながら、調査・研究を進めています。

　日本調剤では、年間10回以上の対外的な学術発表を行っており、今秋も社員による調査・研究の成果を、各種関連学会で発表しています。

　日本社会薬学会第33年会（9月14日～15日、慶應義塾大学 薬学部 芝共立キャンパス・東京都港区）では、「ジェネリック医薬品使用促進への取り組みとその効果」をテーマに、勤務先の薬局でのジェネリック医薬品使用促進に向けた具体的な各種取り組みに加えて、成功事例や失敗事例を挙げながら、数量シェア78.8％に至るまでの効果検証をポスター発表しました。発表者は薬局に勤務する薬剤師であり、学術的な意義はもちろんのこと、患者さまと接する薬剤師の日常業務から得た知見を発信することにも大きな意味があると考えています。

　日本医療薬学会第24回年会（9月27日～28日　名古屋国際会議場・愛知県名古屋市）では、「薬局の大規模データを用いたジクロフェナク局所皮膚適用製剤の副作用発現とリスク因子に関する検討」と題し、薬局データを活用した調査・研究の成果を発表しました。研究内容は「医療薬学40, 310～316, 2014」に掲載されています。第58回日本薬学会関東支部大会（10月4日　昭和薬科大学・東京都町田市）でも「薬局データを用いたインフルエンザ感染パターンの解析」として、日本調剤の薬局データを活用し、帝京平成大学およびヘルスヴィジランス研究会との共同研究結果を発表しました。全国に調剤薬局を展開しており、年間1,000万枚以上の処方を取り扱う、日本調剤ならではのデータ分析力などを活用し、このような薬局データを活かした調査・研究にも、積極的に取り組んでいます。

　直近では、11月1日より池袋サンシャイン文化会館（東京都豊島区）で開催される第12回日本セルフメディケーション学会にて、「足のむくみに対する赤ブドウ葉乾燥エキス製剤の有用性検討」に関する発表を予定しています。

　薬局現場の知見やデータを活用した調査・研究を行っていくことは、薬局の存在意義を高めることにつながると考え、今後はさらに研究結果を地域に還元し、地域貢献に結び付けていくことも考えています。日本調剤は、学会はもちろん、医療界への貢献や、国民の健康維持にもつながる研究成果をこれからも積極的に発表していきます。

　●日本調剤の学術発表　（http://www.nicho.co.jp/corporate/business/academic/）

以　上

＜日本調剤株式会社について＞
　日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行ってまいりました。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。（http://www.nicho.co.jp/）

＜JP Newsletterについて＞
　本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社　広報部　広報担当
Tel：03-6810-0826　Fax：03-5288-8693
E-Mail：pr-info@nicho.co.jp