見抜きにくい危険を予測するために複数の情報を関係づけて考える力とは
認知・言語能力訓練アプリ「ReFTS」が育む「関係づける力」
障害者就業支援を通じて“誰もが自分らしく生きる社会”を目指す株式会社スタートライン (本社:東京都三鷹市、代表取締役社長:西村賢治)は、2026年10月3日に明星大学内で開催された「全国少年自立支援フォーラム2026 in 東京」において、NPO法人クラージュと共同で、CBSヒューマンサポート研究所による認知・言語能力訓練アプリ「ReFTS(レフトス)」の研究・開発について講演しました。本フォーラムは、矯正教育や少年の社会復帰支援をテーマに、実践者や研究者、教育・福祉・司法関係者などが集い、多様な視点から支援のあり方を考えるイベントです。当社顧問の竹内氏が理事長を務めるNPO法人クラージュが開催に携わっており、当社はフォーラムの趣旨に賛同し、協賛企業として支援しました。
講演テーマ「矯正処遇アプリの開発-関係づける力を伸ばす-」
当日の講演は、NPO法人クラージュと当社CBSヒューマンサポート研究所との共同発表として実施しました。「矯正処遇アプリの開発-関係づける力を伸ばす-」をテーマに、CBSヒューマンサポート研究所が研究・開発を進める認知・言語能力訓練アプリ「ReFTS」を紹介しました。
ReFTSは、心理学の理論である関係フレーム理論(Relational Frame Theory:RFT)をもとに開発されたアプリです。知識を記憶するだけでなく、複数の情報の関係性を理解し、新たな状況に応じて考え、判断する力を育むことを目的としています。
ReFTSが育む「関係づける力」
例えば、「アイスは冷たい」「冷たいものは体を冷やす」という情報の関係性を理解することで、「体を冷やす必要がある場面では、冷たいものが役立つ可能性がある」といった新たな理解につなげることができます。
また、「高額報酬をうたっている」「仕事内容の説明が曖昧である」「個人情報の提供を求められる」といった複数の情報を関連付け、「慎重に判断した方がよい可能性がある」と考える力も、「関係づける力」の一例です。
支援技術の社会実装に向けて
講演では、このような認知・言語能力が学習や社会生活における判断の土台となることを紹介するとともに、ReFTSを活用したトレーニングの考え方や実践事例について説明しました。
CBSヒューマンサポート研究所では、行動科学や心理学に基づく支援技術の研究開発と活用可能性の検討を進めています。
今後も多様な分野の関係者との連携を通じて、一人ひとりの可能性を拡げる支援技術の発展に取り組んでまいります。
株式会社スタートライン
スタートラインは、2009年創業の障害者雇用支援企業です。採用から定着までを一体で支援する独自モデルを構築し、障害者の「働く」を支援しています。
応用行動分析(ABA)や文脈的行動科学(CBS)、第三世代の認知行動療法(ACT)に基づいた支援技術を軸に、個別特性に応じた環境設計と関わり方を実装。
雇用の機会創出にとどまらず、組織や地域との関係性まで含めた持続的な働き方を実現しています。
一つでも多くの選択肢をつくり、多様な人々の可能性を拡張することで、誰もが自分らしく生きる社会を目指しています。
代表取締役社長:西村 賢治(にしむら けんじ)
本社所在地:東京都三鷹市上連雀1-12-17 三鷹ビジネスパークビル1号館
設立:2009年12月
事業内容:障害者雇用支援事業(採用支援、定着支援、コンサルティング、環境設計 等)、障害福祉事業
株式情報:東京証券取引所 グロース市場(証券コード:477A)
HP:https://start-line.jp/
