"はたらく"を未来につなぐために。リコー、JCLPの「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画
"はたらく"を未来につなぐために。
リコー、JCLPの「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画
株式会社リコーは、2026年8月1日（土）から9日（日）まで開催される一般社団法人日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画するとともに、協賛企業として本キャンペーンを支援します。
近年、猛暑日の常態化に加え、「酷暑日」という言葉も生まれるなど、気温上昇の影響が深刻化しています。さらに、自然災害の激甚化は、オフィス・工場・物流拠点など、あらゆる「はたらく現場」に広がっています。企業にとって気候変動への対応は、従業員の安全・健康や事業継続、企業価値にも関わる重要な経営課題となっています。
リコーグループは、「“はたらく”に歓びを」を掲げ、人ならではの創造力が発揮される持続可能なワークプレイスの実現を目指しています。その実現には、安心して働ける社会環境を未来へ引き継ぐことが不可欠であり、脱炭素社会の実現はその重要な基盤であると考えています。
リコーは、1998年に「環境保全と利益創出の同時実現」を目指す「環境経営」を提唱し、2009年にはJCLP設立メンバーとして参画、2017年には日本企業として初めてRE100への参加を宣言するなど、約30年にわたり脱炭素社会の実現に取り組んできました。また、一昨年にはJCLPの「#だから1.5℃」キャンペーンに参加し、昨年は8月8日の「暑すぎる夏を終わらせる日」の記念日登録にも参画するなど、気候変動を社会全体で考えるための情報発信にも継続して取り組んでいます。
こうした取り組みの延長線上として、本年は「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に協賛します。リコーグループ各社も本キャンペーンに賛同し、それぞれの事業や現場で感じている気候変動の影響や取り組みを発信します。一人ひとりが気候変動を「自分ごと」として捉え、企業や社会全体の行動変容につながるきっかけづくりを後押ししてまいります。
リコーはこれからも、「Driving Sustainability for Our Future. ～持続可能な社会を、ビジネスの力で。～」のもと、 事業を通じた社会課題の解決と、社会全体の脱炭素化を後押しする取り組みを推進し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
リコー 取締役会長 山下良則 のコメント
「私たちは祖先からこの地球を受け継いだのではない。未来の子どもたちから預かっているのだ」。私が大切にしているネイティブアメリカンの言い伝えです。
気候変動は、環境問題にとどまらず、企業活動そのものに影響を及ぼす重要な経営課題です。リコーも再生可能エネルギーの活用や新たな技術開発を通じて、脱炭素社会の実現に取り組んでいます。暑すぎる夏にはたらく歓びを奪わせないために、企業も社会に働きかけ、行動の輪を広げていくことが重要と考えています。その思いから、私たちは「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画します。
リコーグループ各社のコメント
当社グループのアクション
・「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に関するSNSでの情報発信（リコーグループ各社）
・社内ポータルを通じた社員への参加呼びかけ（リコーグループ各社）
・リコー環境事業開発センターの来場者への案内、メッセージ収集（リコー）
・カーボンニュートラル倶楽部会員約1,700社のお客様へのキャンペーン案内 （リコージャパン）
・ラグビー選手、公式マスコットキャラクターからの動画メッセージ発信（リコーブラックラムズ東京）
「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」について
気候変動は、今や遠い未来の問題ではなく、日本で暮らす私たちの日常や働き方にも大きな影響を及ぼしています。一方で、「暑い」という体感と「気候変動」という社会課題との間には、まだ大きな距離があります。
この距離を縮め一人ひとりが気候変動を自分ごととして考えるきっかけをつくるため、2025年にJCLPは8月8日を「暑すぎる夏を終わらせる日」として日本記念日協会に登録しました。これを中心に、JAPAN 8・8 PROJECT実行委員会が8月1日～9日を「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」と定め、さまざまな取り組みを展開しています。
公式ウェブサイト： https://www.japan88.jp/
日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について
脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち積極的な行動を開始すべきであるという認識の下、 2009 年に発足した企業団体。リコー取締役会長の山下良則が共同で代表理事を務める。幅広い業界から日本を代表する企業を含む 233 社が加盟（2026年6月現在）。加盟企業の売上合計は約136兆円、総電力消費量は約 73TWh（海外を含む 参考値・概算値）。脱炭素社会実現への転換期において、率先行動、政策関与、ステークホルダーとの協働等を通じ、1.5℃目標達成へのリーダーシップを発揮する企業集団となることを目指す。
加盟企業及び詳細はこちら： http://www.japan-clp.jp/
リコー、JCLPの「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画
株式会社リコーは、2026年8月1日（土）から9日（日）まで開催される一般社団法人日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画するとともに、協賛企業として本キャンペーンを支援します。
近年、猛暑日の常態化に加え、「酷暑日」という言葉も生まれるなど、気温上昇の影響が深刻化しています。さらに、自然災害の激甚化は、オフィス・工場・物流拠点など、あらゆる「はたらく現場」に広がっています。企業にとって気候変動への対応は、従業員の安全・健康や事業継続、企業価値にも関わる重要な経営課題となっています。
リコーグループは、「“はたらく”に歓びを」を掲げ、人ならではの創造力が発揮される持続可能なワークプレイスの実現を目指しています。その実現には、安心して働ける社会環境を未来へ引き継ぐことが不可欠であり、脱炭素社会の実現はその重要な基盤であると考えています。
リコーは、1998年に「環境保全と利益創出の同時実現」を目指す「環境経営」を提唱し、2009年にはJCLP設立メンバーとして参画、2017年には日本企業として初めてRE100への参加を宣言するなど、約30年にわたり脱炭素社会の実現に取り組んできました。また、一昨年にはJCLPの「#だから1.5℃」キャンペーンに参加し、昨年は8月8日の「暑すぎる夏を終わらせる日」の記念日登録にも参画するなど、気候変動を社会全体で考えるための情報発信にも継続して取り組んでいます。
こうした取り組みの延長線上として、本年は「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に協賛します。リコーグループ各社も本キャンペーンに賛同し、それぞれの事業や現場で感じている気候変動の影響や取り組みを発信します。一人ひとりが気候変動を「自分ごと」として捉え、企業や社会全体の行動変容につながるきっかけづくりを後押ししてまいります。
リコーはこれからも、「Driving Sustainability for Our Future. ～持続可能な社会を、ビジネスの力で。～」のもと、 事業を通じた社会課題の解決と、社会全体の脱炭素化を後押しする取り組みを推進し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
リコー 取締役会長 山下良則 のコメント
「私たちは祖先からこの地球を受け継いだのではない。未来の子どもたちから預かっているのだ」。私が大切にしているネイティブアメリカンの言い伝えです。
気候変動は、環境問題にとどまらず、企業活動そのものに影響を及ぼす重要な経営課題です。リコーも再生可能エネルギーの活用や新たな技術開発を通じて、脱炭素社会の実現に取り組んでいます。暑すぎる夏にはたらく歓びを奪わせないために、企業も社会に働きかけ、行動の輪を広げていくことが重要と考えています。その思いから、私たちは「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に参画します。
リコーグループ各社のコメント
当社グループのアクション
・「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」に関するSNSでの情報発信（リコーグループ各社）
・社内ポータルを通じた社員への参加呼びかけ（リコーグループ各社）
・リコー環境事業開発センターの来場者への案内、メッセージ収集（リコー）
・カーボンニュートラル倶楽部会員約1,700社のお客様へのキャンペーン案内 （リコージャパン）
・ラグビー選手、公式マスコットキャラクターからの動画メッセージ発信（リコーブラックラムズ東京）
「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」について
気候変動は、今や遠い未来の問題ではなく、日本で暮らす私たちの日常や働き方にも大きな影響を及ぼしています。一方で、「暑い」という体感と「気候変動」という社会課題との間には、まだ大きな距離があります。
この距離を縮め一人ひとりが気候変動を自分ごととして考えるきっかけをつくるため、2025年にJCLPは8月8日を「暑すぎる夏を終わらせる日」として日本記念日協会に登録しました。これを中心に、JAPAN 8・8 PROJECT実行委員会が8月1日～9日を「暑すぎる夏を終わらせるWEEK」と定め、さまざまな取り組みを展開しています。
公式ウェブサイト： https://www.japan88.jp/
日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について
脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち積極的な行動を開始すべきであるという認識の下、 2009 年に発足した企業団体。リコー取締役会長の山下良則が共同で代表理事を務める。幅広い業界から日本を代表する企業を含む 233 社が加盟（2026年6月現在）。加盟企業の売上合計は約136兆円、総電力消費量は約 73TWh（海外を含む 参考値・概算値）。脱炭素社会実現への転換期において、率先行動、政策関与、ステークホルダーとの協働等を通じ、1.5℃目標達成へのリーダーシップを発揮する企業集団となることを目指す。
加盟企業及び詳細はこちら： http://www.japan-clp.jp/
