新聞・雑誌・ニュースサイトなど約6,000媒体を対象に調査・分析を行っている株式会社内外切抜通信社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：近藤義昭）は、過去10年間の調査対象媒体の自社データベースを集計し、新聞・雑誌・ニュースサイトにおけるメディアの変遷を取りまとめました。

　ニュースサイトの調査媒体数は2009年の1,466サイトから2018年に4,018サイトとなり、2.7倍に増加。一方、新聞・雑誌の調査媒体数は2009年の1,708媒体から2018年に1,860媒体と微増でしたが、発行部数の合計では、新聞が2009年の約1億5,376万部から2018年には約1億2,339万部に減少（19.8％減）、雑誌は約1億5,511万部から約1億449万部に減少（32.6％減）となり、WEBメディアと紙メディアの勢いの差が鮮明に表れる結果となりました。


■紙メディア：収録数は横ばいながら発行部数が減少

　紙メディアは休廃刊する媒体がありつつも新規調査媒体を追加するなどして、10年間で微増（8.9％増）となっています。しかし、発行部数の10年間の推移を見てみると年々減少を続け、特に雑誌の減少幅が大きいことが分かります。媒体数は横ばいながら発行部数が減少しており、紙メディア自体の影響力が弱まっていることが読み取れます。

【10年間発行し続けている媒体のみを抽出して分析】

　2009年から2018年まで継続して発行し、なおかつ発行部数を公表している505媒体に絞り込み、「全国紙」「地方紙」「スポーツ紙」「週刊誌」「月刊誌」に分類した推移を見てみると、部数では月刊誌が最も減っています。割合では週刊誌の減りが大きく、2009年から約45％も減っています。逆に健闘しているのが地方紙で、2009年から約15％減で踏みとどまっています。
※505媒体の抽出について
2009-2018年まで継続して発行・部数公表をしている媒体
2009-2018年まで部数変更が全く無い媒体は除く
全国紙県版、政党紙、宗教紙を除く
新聞の朝・夕刊は別媒体としてカウント
対象は、全国紙42媒体、地方紙82媒体、スポーツ紙26媒体、週刊誌35媒体、月刊誌320媒体


【雑誌は急激な部数減、新聞は地方紙とスポーツ紙が粘り】

　2009年を100％として減少の割合を折れ線グラフにしてみると、全媒体の平均を境に新聞と雑誌で明確に分かれています。特に2015年以降の週刊誌の減少幅が大きく、地方紙とスポーツ紙は比較的緩やかな減少にとどまっています。

　2008年にソフトバンクが日本でスマートフォン「iPhone」の販売を開始し、同年「Yahoo!JAPANアプリ」がリリースされました。2011年に「Gunosy」、2012年に「SmartNews」、2013年に「Yahoo!ニュース公式」などのニュースアプリがリリースされ、スマートフォンでニュースを読む環境が整っていきました。それらによって紙媒体との接触量が減っていったと考えられます。また、雑誌が大幅に減り、地方紙やスポーツ紙の減少が緩やかだったことは、年齢や地域によるニュースの摂取傾向と関連があるのかもしれません。

■WEBメディア：紙のデジタル化と新興メディアの勢い

　ニュースサイトは増加の一途を辿り、2009年の1,466サイトから2018年には約2.7倍の4,018サイトに増え、現在も調査対象サイトは増え続けています。

　紙媒体の影響力が衰え、WEBメディアが急速に増えているということは、新聞社・出版社もWEBにシフトしていることが考えられます。調査対象サイトの中から新聞社・出版社が運営するサイト数をカウントしたところ、予想通り年々増加していました。

　しかし、全体のサイト増加数と並べて見てみると、新聞社・出版社の運営サイト数より、それ以外の会社が運営するサイトの方が増加のスピードが早く、新聞社・出版社の運営サイトの割合は年々減少傾向にあります。

　紙媒体が衰えてニュースの摂取方法がWEBにシフトしていく中で、新聞社・出版社もWEBへのシフトを進めています。ただ、それ以上に新たにニュース事業に参入する企業の動きが活発で、数の上では旧来のメディアが新興メディアに押されていることが数字からも読み取れます。

　WEBニュースは参入障壁が低く、様々な企業・個人がニュース配信を行うようになり、WEB上には信頼できる情報とそうではない情報とが入り混じって溢れています。またニュースの配信手段もウェブサイトに限らずSNSプラットフォームを利用するなど多様化しており、有益な情報に辿り着くにはリテラシーを求められる時代となりました。

　当社は来年で創業80年を迎えます。創業時から有益な情報を、求める人の元に、適切な形で届けることを企業命題に事業を続けてきました。扱うメディアが変わっても、求められる仕事は変わりません。当社はこれからもメディアの変遷に注視し、求められる情報を提供できる会社として、100年目、200年目を迎えられるよう努力を続けてまいります。