ジョブ理論の分析を可能にするデータマイニングサービス、SegmentDiscoveryの提供を開始

 株式会社日経リサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三宅 誠一)はこのほどマーケティング関係者の注目を集めている「ジョブ理論」の分析に適した独自の分析手法「SegmentDiscovery(セグメントディスカバリー)」を開発し、サービスの提供を開始しました。SegmentDiscoveryはデータマイニングとテキストマイニングを統合することにより、より深い気付きが得られる新しい分析手法です。この手法を使って実際に得られる分析結果については、日経リサーチが実施した「ビール市場に関する調査」を例にご紹介します。

SegmentDiscoveryとは まず、深く知りたいターゲットを設定し、(1)調査結果からそのターゲットが多く存在するパターンを発見し、(2)同一のパターンのターゲットがアンケートの自由回答に記述している「共通のキーワード」を見つけ出す、という2段階で、データおよびテキストマイニングを施す分析手法です。(図1)

図1.SegmentDiscoveryの分析イメージ



ジョブ理論とは ハーバード・ビジネススクールのクレイトン・クリステンセン教授が発表した理論で、ヒトがものを買う理由を「あなたはどんなジョブ(用事・仕事)を片付けたくて、そのプロダクトを“雇用”するのか?」という視点に基づいて解き明かそうとする考え方です。

ビール市場に関する調査結果 今回はジョブ理論の考え方を基に、調査結果から知りたいターゲットとして「ビールが世の中から無くなると、とても困る人」を設定、その人たちのインサイトを解き明かしました。
SegmentDiscoveryを使って、まず、ビールが無くなると困る人に共通するパターンを見つけ、年齢と男性比率でマッピングしました(図2)。ここから、「子供がいる人」で特に男性にビールを必要とする人が多いことや、親子飲みをする人は男女関係なくビールを必要とする人が多いことが見てとれます。さらに、これらのパターンをそれぞれテキストマイニングで分析することで、ビールが無くなると困る人が片づけたい3つのジョブを見つけ出しました(表1)。

図2.ビールが無くなると困る人に共通するパターン(年齢x男性比率によるマッピング)


表1.ビールが無くなると困る人が片付けたい3つのジョブ


調査結果をより詳しくご紹介したコラムを、日経リサーチのホームページに掲載しています。ぜひご一読ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/column/id=6747?utm_source=prap&utm_medium=release&utm_campaign=sd

日経リサーチは企業活動や消費行動に関するあらゆるニーズに詳細な実用情報でお応えする日本経済新聞社グループの総合調査会社です。使命は公正な立場に立った、社会的価値の高い情報サービスの提供、日経各紙・各メディアに掲載される内閣支持率や社会動向に関する世論調査、ミクロからマクロまで広範囲にわたる経済情報、企業・産業界や消費者の動向など多様な情報を扱っています。また、海外でのマーケティングリサーチに力を入れており、これまで40年以上にわたり実施した海外調査プロジェクトは、世界65カ国・地域に上ります。

本件に関するお問合わせ先
株式会社日経リサーチ
ソリューション本部データサイエンス部 佐藤邦弘
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組織名
株式会社日経リサーチ
ホームページ
http://www.nikkei-r.co.jp
代表者
福本 敏彦
資本金
3,200 万円
上場
非上場
所在地
〒101-0047 東京都千代田区内神田2-2-1鎌倉河岸ビル
連絡先
03-5296-5111

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