株式会社ビデオリサーチ(本社：東京、社長：加藤 讓)は、3月1日（木）、東京ミッドタウンホールにて、『VR FORUM 2018　TV×Digital NEXT Stage』を開催しました。

当日は放送局、広告会社、事業会社の方々計8名を招いて、２つのパネルディスカッションを実施、1,174名のお客様に来場頂きました。1部・2部のパネルディスカッションを通して「テレビとデジタルの統合的な指標の必要性」、そして「両者を組み合わせたプランニングおよびその効果検証の必要性」についてなどが議論されました。『VR FORUM』はこれまで、2012年、2015年と3年おきに開催してきたのを、今年から毎年開催とすることを決定。昨今のメディアや広告業界を取り巻く変化の速さを鑑みて、その時々の業界課題を的確に捉えたテーマ設定を行い、業界関係者で集い課題を共有・議論していく必要があると判断しました(次回は、来年2019年2月に開催予定)。 ＜開催概要＞

1. デジタル時代のテレビメディア
2. デジタルマーケティングの今と ビデオリサーチのデジタルソリューション

2018年3月1日(木) 東京ミッドタウンホールにて開催　当日参加者：1,174名
■当日のプログラム 「テレビ視聴の変化、視聴者の変化をどのように捉え、放送局はどのような取り組みをしているのか？」「データドリブンマーケティングへのニーズの高まりを受けて、テレビはどうあるべきか？」「テレビメディアの価値を正しく示すデータのあり方」などについて、４人の登壇者の方々と共にディスカッションしました。

＜登壇者＞　（企業名50音順）
・RKB毎日放送株式会社　執行役員　編成戦略局長　　岩熊 正道 様
・株式会社テレビ東京 執行役員 編成局長 長田 隆 様
・株式会社 電通 ラジオテレビ局長 永井 聖士 様
・日本テレビ放送網株式会社 編成局担当局次長（兼）編成センター 編成部長 　岡部 智洋 様　　　
＜モデレーター＞
・株式会社ビデオリサーチ テレビ事業局長 橋本 和彦

また、パネルディスカッション終了後、『これからの視聴率計画』案を発表しました。骨子は大きく以下２つ。テレビメディアの価値を示すと同時に、視聴者の動向を表すための新たな指標開発をどのように進めていくべきか、を詳細に説明しました。

[当社の計画案]
（1）テレビ番組の あらゆるReach を測定する
タイムシフトに続き「放送局由来のIP動画の視聴測定」を実施し、分散化するテレビ視聴を集約
（2）多様化する生活者を表現できる視聴率へ
様々な視聴者セグメントに対応できるように、サンプル拡大を検討し、テレビ番組の価値をより多様に表現する
【第1部で提示した、テレビメディア／テレビ視聴行動 の価値を表すためのデータ拡充案】

第2部では、まず現状のデジタルマーケティングにおける課題をVTRで共有した後、当社の近年の取り組みを説明しました。

[当社の取り組み例]
（1）ニールセンとの協業による「テレビCM×デジタル広告によるブランドリフト」
VR CUBICまたはAD Value Panelとニールセン社のDARの組合せから、テレビ接触のみ、デジタル接触のみ、そしてテレビとデジタル両方接触者といったセグメント別のブランドリフト調査を可能とする取り組み。
（2）データ統合ソリューション「VR LINC」
お客様が保有するデータにビデオリサーチが保有する豊富なデータを統合して顧客理解を促進、
プランニング・施策の幅を拡げられるようにする取り組み。
（3）データサイエンス事業に特化したビデオリサーチの新しいグループ会社「Delta Values」設立
全数系データとパネルデータの統合やシミュレーターなどの企業の意思決定を支援するツール開発を行う。
データを活用した企業の事業支援を一層進めるための取り組み。

次に、４人の登壇者の方々と共に、デジタルマーケティングへの課題感をあらためて共有・議論すると共に、各社の具体的な取り組みについても語り合いました。

＜登壇者＞　（企業名50音順）
・株式会社ジュピターテレコム　上席執行役員 メディア事業部門長　　村山 直樹 様
・株式会社博報堂DYメディアパートナーズ データドリブンビジネス開発センター データマネジメントプラットフォーム部部長 柴田 貞規 様
・株式会社フジテレビジョン　総合事業局 コンテンツ事業センター 局長　山口 真 様
・楽天株式会社　副社長執行役員　楽天データマーケティング株式会社　代表取締役社長　　有馬 誠 様　
＜モデレーター＞
・株式会社ビデオリサーチ　デジタル推進局長　　池田 宜秀

【第2部で提示した、デジタルマーケティング領域における当社のカバー領域】