公共・政治

大阪経済大学

大阪経済大学 珈琲倶楽部×就労継続支援B型ここある×浅田ゼミ コラボ企画 オリジナルコーヒー「くすのきブレンド」完成

大阪経済大学(学長:山本俊一郎/所在:大阪市東淀川区)は、情報社会学部の浅田拓史ゼミが連携を提案し、本学の学生サークル「珈琲倶楽部」と福祉事業所「就労継続支援B型ここある」が開発したドリップバッグコーヒー「くすのきブレンド」を、4月24日(水)に開催する「第16回 くすのきエール・マルシェ...

東洋学園大学

様々な教養(リベラルアーツ)を一流講師・文化人から学ぶ 東洋学園大学「公開講座」開催(全6回、無料) 初回は2024年5月11日(土) 11時-12時30分

東洋学園大学(学校法人東洋学園 本部:文京区本郷 理事長:愛知太郎)では、2024年度東洋学園「公開講座(リベラルアーツ)」を対面講座(本郷キャンパス内)とオンライン講座(Zoomウェビナー)のハイブリッド形式で開催いたします。全6回で、初回は2024年5月11日(土) 11時-12時30...

「2024年台湾東部沖地震救援金」への支援について

2024年4月3日(水)、台湾の東部沖沿岸を震源とする地震災害により亡くなられた方々に、謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された方々ならびにご家族や関係者の皆様に、心よりお見舞い申し上げます。 キーコーヒー株式会社(本社:東京都港区、社長:柴田 裕) は、当該国の被災者救済や被災地...

神田外語大学

【産官学連携】神田外語大学 × 千葉市 × OpenStreet(株) 4月22日(月)電動サイクル試乗会と安全講習会を開催

神田外語大学(千葉市美浜区/学長 宮内孝久)は、千葉市とシェアサイクル事業を展開するOpenStreet株式会社(東京都港区/代表取締役社長CEO 工藤智彰、以下「OpenStreet」)と連携して、フル電動でペダルを漕がないことを特長とした「電動サイクル」の試乗会と安全講習会を開催します...

神田外語大学

【SDGs×産学連携】神田外語大学の学生団体がHydro Flaskとのコラボ商品を企画・販売

神田外語大学(千葉市美浜区/学長 宮内孝久)でビジネス研究をテーマに結成された学生団体「Liberamente(リベラメンテ)」は、SDGsの観点(目標6「安全な水とトイレを世界中に」、目標12「つくる責任つかう責任」、目標13「気候変動に具体的な対策を」、目標14「海の豊かさを守ろう」な...

産業能率大学

参加者満足度99%の産業能率大学生がゼロから創る、オープンキャンパス~「未来を拓く、高校生に寄り添うオープンキャンパス」を目標に掲げ活動~

産業能率大学(東京都世田谷区、以下本学)は「未来を拓く、高校生に寄り添うオープンキャンパス」を目標に掲げ、オープンキャンパスの運営を行っております。2024年4月21日(日)に今年度初のオープンキャンパスを自由が丘(経営学部)、湘南(情報マネジメント学部)の両キャンパスで開催します。 本学...

日本空港ビルデング株式会社

東京国際空港(羽田)旅客ターミナルビルの脱炭素化を目指した取り組みについて 

~CO2フリー水素利用の実現に向けた連携協定を締結~
日本空港ビルデング株式会社(代表取締役社長執行役員兼COO 横田信秋、以下「 日本空港ビル 」)と ENEOS株式会社(代表取締役社長 山口敦治 、以下「 ENEOS 」)は、東京国際空港(以下「羽田空 港」)の脱炭素化に向けた CO2フリー水素利用の実現について、共同検討を行うための連携協...

株式会社さとふる

さとふる、ふるさと納税の利用実態に関するアンケート調査結果を発表

~制度改正後、半数が「変化を感じていない」と回答、初めての災害支援寄付は2024年が最多~
ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」(https://www.satofull.jp/)を運営する株式会社さとふる(本社:東京都中央区、代表取締役社長 兼 CEO:藤井 宏明)は、8,713人を対象に、ふるさと納税の利用実態に関するアンケート調査を2024年2月22日~3月4日に実施しました...

佛教大学は「2024年台湾東部沖地震」への募金活動を行います

佛教大学(京都市北区)は、4月3日(水)に台湾東部沖で発生した地震現時点で被災された方々に対して、身近にできる支援として、4月9日(火)より以下のとおり募金活動を実施いたします。お寄せいただいた救援金は、日本赤十字社を通して被災地支援に役立てていただきます。 本学は、台湾においては慈済大学...

京都産業大学

【京都産業大学】JST 次世代研究者挑戦的研究プログラム事業に継続採択!博士後期課程の学生を支援し、高度な人材の育成を実現するためのコンテンツを開発

京都産業大学大学院は、JST(国立研究開発法人科学技術振興機構)事業の「令和6年度次世代研究者挑戦的研究プログラム」に採択された。今後、日本の産業、学術、教育の各分野でリーダーシップを発揮し、持続可能で包括的な社会の構築に寄与することができる高度な人材の育成を推進していく。 「令和...

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