神奈川大学のリリース一覧

神奈川大学日本常民文化研究所 創立100周年記念事業 シンポジウム「生活世界の史料学」開催

神奈川大学日本常民文化研究所は、日本民衆の生活・文化・歴史を調査・研究する学際的研究機関です。渋沢栄一の孫・渋沢敬三が創設した“アチックミューゼアムソサエティ”を前身とし、創立100周年をむかえました。 本講座では、歴史研究を専門とする5名の講師が、報告と討論を通して、江戸時代～明治期の漁...

神奈川大学「第17回 神奈川大学高大連携協議会フォーラム」を12月1日に開催

令和2（2020）年より本格実施されている新学習指導要領においては『持続可能な社会の創り手の育成』が掲げられています。 第17回目を迎える本フォーラムでは、前回に引き続きSDGsをテーマの主軸とし、「循環型社会」に焦点をあてた基調講演と実践実例紹介を行います。 企業・自治体向けサステナビリ...

【神奈川大学】神大テクノフェスタ2023「くらしと環境の未来　住み続けられるまちづくりを」を開催

【本件のポイント】 今年は対面とオンラインの“ハイブリッド開催” ■東北芸術工科大学馬場 正尊教授 (オープン・エー代表取締役 )による講演「公園化する都市」を実施 ■神奈川大学 高橋 寿太郎教授(創造系不動産株式会社代表取締役 )による講演「地方の関係人口とくらしの場づくり」を実施 ■学...

神奈川大学化学生命学部 本橋 輝樹 教授らが執筆した酸素ガス製造のための新規鉄酸化物酸素貯蔵材料に関する論文が米国化学会 (ACS) 発行のJournal of the American Chemical Society *¹⁾に掲載

・400℃以下で酸素を高速可逆に吸収放出する新規鉄酸化物を創製 ・結晶構造解析と電子顕微鏡観察により、本材料において未知の結晶構造を発見 ・低材料コスト・低温駆動の酸素ガス製造を実現する有力材料を提供 原文は下記ACSサイト（電子版、オープンアクセス、10月9日発行）を参照 New tri...

神奈川大学とブックオフが手掛ける「本の架け橋プロジェクト」が、国内外60カ国以上の国や地域に14,500冊以上の書籍を寄贈～10,000冊の中古書籍を通じた国際事業、15年間のあゆみ～

学校法人神奈川大学（本部：神奈川県横浜市／理事長：石渡 卓）とブックオフグループホールディングス株式会社（神奈川県相模原市／代表取締役社長：堀内 康隆）の子会社で、リユースショップ「BOOKOFF」等を運営するブックオフコーポレーション株式会社では、2008年に締結した包括協定により、20...

学校法人神奈川大学　理事長 就任について

平素より本学の教育・研究活動に関し、ご理解とご協力をたまわり、誠にありがとうございます。 学校法人神奈川大学は、令和５年９月２３日（土・祝）に新理事会を開催し、現理事長の石渡卓（いしわた たかし）を理事長として再任いたしました。 また、同日、常務理事に坂本郁夫（パラマウントベッド株式会社...

神奈川大学発ベンチャー認定制度発足後、初の大学発ベンチャーが誕生！『株式会社Well-Fed（ウェルフェド）』

創立95周年を迎えた学校法人神奈川大学（本部：神奈川県横浜市／理事長：石渡 卓）では、大学の研究・技術を社会実装し、より良い社会を実現するため、神奈川大学発ベンチャー認定制度を発足させました。そして、この度、大学発ベンチャー認定制度発足後、初めてとなる企業が誕生しました。記念すべき第一号企...

カーボンニュートラルポートの実現に向けて！【日本初】神奈川大学がみなとみらい地区において、海中ソーラー発電の実証実験を開始

＜海中ソーラー発電とは＞ 海中ソーラー発電は、ソーラーパネルの冷却や汚れ防止等により発電効率の向上が期待でき、さらに海に囲まれた日本を始め、広大な海を活用した地球規模での太陽光発電の可能性が広がります。 本実験は、海中での発電実証実験として日本で初めての試みであり（神奈川大学調べ）、クリー...

【神奈川大学】''アカデミック・ジャーナリズム''がコンセプト 『神奈川大学評論』　　第103号を発行

1987年に創刊した『神奈川大学評論』は、“アカデミック・ジャーナリズム”をコンセプトとする雑誌です。〈知〉の現場である大学ならではの広く深いテーマと、一大学という枠にとらわれない執筆陣による充実した特集が組まれ、社会、歴史、政治、生命、思想、ジェンダー、世界情勢、記憶、未来──私たちをと...

神奈川大学と横浜市立大学が包括的連携協定を締結

神奈川大学と横浜市立大学は地域社会の発展と人材の育成に寄与することを目的として包括的連携協定を締結しました 学校法人神奈川大学（本部・神奈川区、理事長 石渡 卓）と公立大学法人横浜市立大学（本部・金沢区、理事長 小山内 いづ美）は７月11日、包括的連携協定を締結しました。 本協定は...

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